第454号 GS1 Japan Data Bankの最新動向～商品情報を国内・国際に公開する商品情報データベースサービス～（2021年2月16日発行）
執筆者 銅直 正 (GS1 Japan（一般財団法人流通システム開発センター） データベース事業部 次長) 執筆者略歴 ▼ 略歴 入所以来、流通情報システムに関する標準化と関連するデータベースの運用と普及などに携わる。 現在、データベース（GEPIR、JICFS／IFDB、G JDB、GLNDB）の運用と普及活動に従事。 目次 はじめに １. GS1 Japan Data Bankの概要 ２. GS1 Japan Data Bankの登録状況 ３. GS1 Japan Data Bankの今後の展望 はじめに インターネットの発展と普及に伴い、あらゆる商品がネットを通じて国や地域を越えて販売されており、商品を国際的に、重複なく識別・管理することができる GTIN（JANコード）の重要性が増しています。 これにともない、 GS1（注１）には世界中から「GS1 識別コード（注２）に関する情報が必要」という、強い声が寄せられています。「この商品の GTIN は、どの事業者のものか。また、GS1 事業者コードを使う権利がある事業者が正しく使用しているのか」、「この GTIN の番号は、何の（どんな）商品に付けられているか」、などです。 こうした声を受けて、GS1 では、GTIN を設定するための根幹である GS1 事業者コードを、世界的により厳格に管理・運用していくこと、および、GTINなど各種 GS1 識別コードの情報を一元的に管理し、参照できる機能を提供していくことを打ち出しています。 当財団も GS1 の一員である GS1 Japan として、グローバルな動きと歩調を合わせて GTINに関する基本的な情報を管理し、国内・国際の必要な相手先に公開するためのインフラとして、2019年10月にGS1 Japan Data […]