ロジスティクス・レビュー

第193号GS1データバーの研究概要(2010年4月8日発行)

執筆者 森 修子
財団法人流通システム開発センター 国際部 GS1グループ 上級研究員
    執筆者略歴 ▼
  • 略歴
    • 2005年より財団法人流通システム開発センター勤務
    • 国際部GS1グループにて、GS1の自動認識(各種のバーコードおよびバーコードに符号化される識別データを扱う)関連の標準化活動に参画
    • GS1 DataBarおよびGS1自動認識のプログラム・リエゾン
    • 自動認識のうちバーコードシンボルに関わるISO/IECの国内委員会、および社団法人日本自動認識システム協会シンボル委員会にオブザーバ参加

目次

はじめに

 サプライチェーンの国際標準化機関であるGS1(本部:ベルギー)は、2006年に、GS1データバーを2010年から、様々な商品に使える標準シンボルとして採用することを決定した。以来その導入に向けて、国際的に様々な標準化および普及活動を続けてきた。

 しかし、これまでの世界各地の機器対応調査の結果、まだ準備が整っていない中小小売業も多く、2010年から、GS1データバーのみが貼付された商品を世界的に広く流通させるのは困難である、という結論に達し、導入目標を2010年から14年の間で地域ごとに定めることに方針を転換した。

 GS1データバーは、JANシンボル(および北米でのUPCシンボル)以来、初めて新しく標準として追加される、POSで読めるバーコードシンボルである。POSで使用できるシンボルが複数種類あること、また、そのうち一部は、商品識別コード以外の情報も表示することから、活用していくのにも、様々な準備が必要である。特に、読取の機器対応、また、読み取ったデータを処理するアプリケーションの対応が欠かせない。日本においても、機器の入れ替えのタイミングでは、GS1データバー対応機種を選定いただくよう、強く推奨しているところである。

 本稿では、このGS1データバーの段階的導入の方針と世界の動向について確認しつつ、日本での検討状況について昨年度の店舗実証や技術的な確認、本年度のトピックも含めて報告する。

1.GS1データバーの導入時期化

1.1 導入は2010年~14年の間に地域ごとに段階的に

 上述のとおり、GS1では、従来のJANシンボルに加えて、定置式のPOSシステムでも読取が可能な4種類のGS1データバーを、2010年1月から利用可能とすることで合意していた。

 しかしながら、上述のとおり、国や地域によって、小売業における読取機器やアプリケーション等の対応の現状にばらつきがあることを踏まえ、2010年から2014年の間に、各国が、段階的に導入目標を定めるよう、状況に応じた柔軟な導入方針となった。現状を整理すれば下記のとおりである。

 図1 GS1におけるGS1データバーの導入ステップ
  • 2010年の時点では、GS1データバーの利用に合意した企業間での限定的な利用となり、GS1データバーでメーカーがソースマーキングした商品が市場に流通することはない(後述の輸入青果は例外)。
  • かわって、2014年までの間に、データバーにマーキングされた情報のうち、少なくとも商品識別コード(GTIN)を読み取って、処理ができるよう、各企業が体制を整えることが求められている(図1:GS1データバーの導入ステップを参照)。
  • 現在でも、インストアやPB商品など、範囲が限定された環境において各企業がGS1データバーを利用することは可能である。
  • もし国内の商品メーカーが、小物商品などの包装デザイン変更に合わせて、GS1データバーの標準型(JANシンボルと同じく、商品識別コードのみを表示する)を活用していこうと考えている場合には、移行はしばらく見合わせ、当面JANシンボル表示を続けていただく必要がある。

2.内外のGS1データバーの活用検討状況

2.1 海外におけるGS1データバー活用の目的

 国際的に展開されようとしているGS1データバーだが、海外と日本では、多少、検討の道筋に違いがある。以下に、海外の状況をご報告したい。

 海外では、GS1データバーへの最大の期待は、「形状や取引形態から、商品コードが表示されていないものに、商品識別コードを表示を可能にするシンボル」をという点である。検討されているGS1データバーの活用用途は、主に以下の4点である。

 図2 青果へのGS1データバー利用

  • ばら売りの青果1つずつに商品識別コードを表現したバーコードを貼付するため、GS1データバーを使用する。正確な販売管理、トレーサビリティを可能にする等のメリットを期待している(図2参照)。
  • 計量商品(肉・デリカ等)に使用して、サプライヤの企業コード入りの商品識別コード、重量、価格、ロットまたは日付等を、拡張型に表示して、高度な管理を実現する。
  • クーポン情報のデータに使用し、高度化、複雑化したサービス内容や有効期限をPOSで処理できるようにする。
  • 小物商品など、これまで小さいスペースに無理をしてJANシンボルでマーキングしていた商品に、GS1データバーを使用して商品識別コードを表示する。

 上記ⅰ.とⅱ.で重要なのは、ともに、「現在はバーコード表示されていない商品識別コード(GTIN)を、新しく表示する手段として、データバーに期待している」という点である。いずれも、商品管理の高度化、トレーサビリティへの対応要求が背景にある。

 1点目に関しては、これまでの、PEIBコード(青果の分類しか表示しない)から脱却し、ブランド(=企業コード)をバーコードに入れることで、自らの商品の販売状況を把握したいサプライヤ側と、加工食品に準じた管理をしたいという小売りのニーズが合致している。ドーレ、チキータ、サンキスト等、日本でもブランドを確立している大規模な国際青果サプライヤ等も賛同している。既に、日本の店頭においても、一部の輸入果物で、GS1データバーの貼付されたものが並んでいる。但し現状では、読み取りは行なわれておらず、店舗によっては、JANシンボルが上貼りされている。

 2点目の「生鮮計量品に商品コードを使用する」という点についても、まず、サプライヤの商品コードの使用が最優先課題となっている。日本でも、多くの小売業が、肉・魚・総菜・青果に、20-29で始まる、いわゆる「インストアコード」を使用している。その「インストアコード」は、海外では、国ごとに、更に業界別に決められているものも多い。このため、一つのサプライヤが複数の出荷先国ごとに、同じ商品に別の番号を付けざるを得ない状況が生じており、この状況から、「サプライヤの企業コードを使った商品識別コード」による識別を求めている。こうした状況からの脱却の手段として、GS1データバーに期待が集まっている。この場合、商品コードに加え、重量、価格、またはロットや販売期限といった情報も標準化されたデータ項目である、アプリケーション識別子(AI)を使用して、表示することを前提としている。

図3 北米メーカークーポンは2011年から使用

 クーポンについては、北米で、10年以上前から懸案となっていた、クーポン情報の複雑化・高度化に対応するものである。数社または数ブランドの、複数商品にまたがった組み合わせの購入の割引等の複雑なオファー内容の管理や、クーポン使用有効期限の管理などを可能にするものとして期待されており、2011年から本格的な利用を開始する予定である(図3参照)。

 なお、ヨーロッパでも、域内で国際的に使えるクーポンのソリューションを、GS1データバーでの使用を前提に開発を目指している。

 海外では、これらの利用を先行させ、準備が整った後に、一般消費財で、現在JANシンボルを表示しているが、更にバーコードの表示スペースを小さくしたい商品等に、GS1データバーを使った表示に切り替える検討をする企業が出てくるものと思われる。

2.2 国内では活用範囲や導入ステップを継続検討

 流通システム開発センターでは、GS1データバーの活用メリットや、導入上の課題を明らかにし、その対応策を整理することを目的に、2007年度より委員会を設置している。

 2007年度は、準備委員会として、標準化動向の情報共有を中心に、商品コード以外のデータを各種バーコードで活用している事例などの研究を行った。また、2008年度は、標準化動向のアップデートを継続しつつ、GS1データバーの活用ニーズと導入上の課題の整理を行なった。合わせて、㈱ベイシアと㈱文化堂において、店頭でインストアラベルを用いたGS1データバーの活用実証を行なった。また、GS1データバーのラベルへの印字と読み取りの技術検証も行なっており、概要を3.に後述する。

 2009年度は、昨年度までの検討結果を踏まえ、GS1データバーの国際的な標準化動向の確認や、日本における活用検討の進め方をもう一度整理し、平成22年度以降の導入や活用のガイドライン等の策定の準備のため、様々な意見をいただいている。また、これと並行し、技術的には、平面以外に貼付されたシンボルの読み取りや、フィルムへのダイレクト印字といった、昨年度から継続した課題について、できる限り現状技術の確認をしている。

2.3 POS向けにはGS1データバー拡張型の使用を推奨

 日本においては、GS1データバーの活用ニーズは、消費期限日付をバーコード化し、POSレジにて最終チェックを行なうような日付または時間管理への利用期待が大きい。

 店舗のバックヤードで生産する弁当・総菜などの食品、や加工食品への「販売期限日または時間管理」や、値引き商品のチェックアウトを正確かつ効率よく行うため、値引き情報のバーコード化もニーズが高く、こちらはすでにCode-128を使って運用している企業も多い。

 しかし、GS1本部においては、Code-128は、定置式の全方向読取POSには向かないとして、POSにおいてはGS1データバーの使用を推奨している。Code-128を読み取る際には、シンボルの端から端まで、一度でレーザーの線を通すことを前提としている。特に定置式POSの場合、横に広がったシンボルでは、この「一度で端から端までのスキャン」が難しい。この結果、何度かスキャニングを行う必要が生じ、操作性・効率性の低下につながるため、POS向けには適さないと考えられている。現状では、日本においてスーパーの値引き処理を行う場合、各POS機器メーカーがオプションとして、Code-128を読取やすい特別なロジックを作り、限られた桁数のCode-128を読みとれるように運用している。

 GS1データバーは、細かい「部分読み」を行って、その結果を再構成する、という方式の読取が出来るよう設計されたシンボルであり、定置式POSでより読みやすい。特に拡張多段型のGS1データバーは、まさにこの点を意識して作られている。こうしたことから、GS1では、POSで、商品コード以上の情報を扱う場合のシンボルはデータバーのみを規定している。今後のデータの拡張のしやすさや、社内外での使用データの共通化等を考えると、特にこれからPOSでの追加データの使用をしようという企業には、GS1データバー拡張型の利用をお勧めしている。

2.4 注目される、加工食品等への拡張型データバー印字はしばらく先

 日本では、「加工食品にも日付をバーコード印字して、鮮度管理等に役立てたい」という声をよくうかがう。実際に、ごく限られた例だが、自社チェーンの店舗のみでスキャンする商品に、2本目のバーコードを印字し、その中に消費期限日を表示して、活用している企業も存在する。

 こうした各種属性情報を表現可能な拡張型データバーをインラインで印字する技術に関しては、リボンやインクのコストの問題、印字品質や印字スピードの問題、印字した後の、耐性の問題など、まだまだ課題も多く、様々な商品ラインですぐに実用化できる段階には無い。海外でも、包装ラインにおけるダイレクト印字の需要がある、という声は少しずつ寄せられているが、まだ本格的な使用が始められる状況には至っていない。3項で後述するように、今年、ダイレクトの印字について、ごく初歩的な検証を始めているが、商品の製造ラインもさまざまであり、GS1データバー拡張型のラインでの印字は非常にハードルが高いことを認識する必要がある。

3.GS1データバーに関する技術的な検討状況

3.1 2008年(平成20年度)の技術検討

3.1.1 店舗でのラベル印字シンボルの運用実験

 2008年から09年にかけては、経済産業省のサプライチェーン効率化事業の一環として、株式会社文化堂、株式会社ベイシアの2社の小売業にご協力をいただき、GS1データバーの店舗での活用実証を行った。

 いずれも、ラベル印字したGS1データバーを商品に貼付して、棚での商品管理やチェックアウトで読み取った(図4参照)。すしや弁当、揚げ物などに、「販売期限時刻」を表示し、また、製造されてから一定時間が経過した後の商品に対する値引き情報を付加したラベルを、重ね貼りした。更に、和牛の精肉製品については、牛肉の個体識別番号も、ラベルに印字し、レシートにもこの番号を表示した。これらの情報は、GS1のアプリケーション識別子のデータフォーマットで、シンボルに印字している。

 図4 20年度実証実験
 値引きラベルと販売期限日入り精肉ラベル

 チェックアウトでは、販売期限の切れた商品が持ち込まれた場合、警告が出て、商品取り換えなどの措置が行えるようにアプリケーションが設定された。

 すでに、多くの小売業は店舗の中で値引きラベルを利用していることもあり、オペレーションは特に問題なく行われたが、新しいシンボルを活用していくうえでの課題も挙がっている。

 たとえば、「1段でなく2段、3段のバーコードを、パックのどのような位置に表示すれば読取の生産性が良いのか」、「値引きなど、上張りバーコードを貼付するべき位置は」、「わん曲面でのより具体的な耐性は」という、技術的な問題はまだ検証が必要である。また、運用においては、データ量が増えるほどシンボルも大きくなり、商品情報の伝達やパッケージの見かけにも影響すること、追加データを入れたバーコードが読めない場合、どのような対応をするか、などがある。

3.1.2 技術的な基礎データの確認

 新しいバーコードであるGS1データバーには、どのような特徴があり、運用で留意すべき点は何かを考える手掛かりとして、様々なサイズ(バーの幅の細さ、および高さ)およびデータ量(シンボルに表示する桁数)のGS1データバーをラベル印字し、100回読み取るのに要した時間を計測するという基礎的な技術検証も実施した。

 シンボルの細いバー幅および高さのバリエーションは6パターン、またデータの長さおよび、一段と多段など、15種類の形状のシンボルを作成した。シンボルを使用する環境の違いを想定し、定置式レーザーPOSスキャナ、コンビニエンスストアで使用するタッチスキャナ、ハンディ・ターミナルで読取を行った。

 定置式スキャナでは、14桁の商品コードのみを表示するシンボルで、JANシンボルの読取と比べても、同じような効率で読取をすることができた。また、24~42桁のデータを表示するシンボルでは、商品コードのみのシンボルよりわずかに時間がかかる傾向が見られたが、多くても2割程度の時間の増加であった。なお、同じデータ量で、1段シンボルと3段シンボルなど、形状が違う場合でも、大きな差は見られなかった。

 一方、タッチスキャナでは、データが長くなったときに、読取のオペレーションを変える必要が出てくる。まず、ほとんどのタッチスキャナの読取窓の幅は60mm程度だが、長いデータのシンボルで、この60mmを超える幅になると、通常と違い、シンボルから離して読むなどの動きが必要である。また、その距離についても、多少の調整が必要となり、60mm以内の幅のシンボルと比べて操作性は劣ることになる。いま一つは、GS1データバー拡張多層型の場合、スキャナを上下に動かす必要があり、あまり段数を増やすと、やはり操作性に影響することになる。

 図5 定置式、タッチ式、ハンディターミナルで読み取り試験を実施

 ハンディ・ターミナルでも、同様に、あまりにも横に長すぎるシンボルは読取にかかる時間が長くなる傾向が見られた。また、多層のシンボルに関しては、ストレスと感じるほどではないが、手首を上下させるという、これまでのシンボルにはない動きが必要なことも確認した。

 シンボルの利用場面による使い方には今後も相応の工夫や試行錯誤が必要と考えられるが、今後このような点も「導入ガイドライン」にまとめる予定である。

3.2 2009年度の検証課題

 今年は、上記3.1で触れた、店舗実証からの新たな疑問や課題について、技術的な検証、検討を継続している。

3.2.1 わん曲面等への貼付可能性

 2008年度の実証でも課題として浮かび上がった点のひとつに、わん曲面に、横に貼ったシンボルの読取が、どのような幅まで読取が可能か、というテーマがある。GS1データバーはいくつかに分割して読みとったものを再構成することができるので、こうしたわん曲面にもある程度耐えられると考えられる。

 商品の値引き情報などを付加して利用する可能性があり、バーコードの横幅が大きくなるため、適正値についてのガイドラインが今後必要になる。また、値引きバーコードラベルを重ね貼りするような場合、どのような貼付のガイドラインが必要か、古いシンボルを全て隠してしまうのか、そうでなく、一部が見えていてもいいのか、なども検証し、ガイドラインに含められるようにする予定である。

3.2.2 インライン印字の基礎情報確認

 2008年から持ち越した課題のひとつに、バーコードのフィルムへの直接印字がある。これは、上記2.4で述べたように、主に「ソースマーキングで日付やロットなど、一定期間で変わる情報をGS1データバーで表示できるかの確認が必要」というユーザーの声を受けたものである。

 工場でライン生産されるような一般消費財において、商品識別コード(GTIN)以外の消費期限や賞味期限やロット番号などの動的情報をバーコード化し印字しようとすると、インラインで印字する必要が生じてくる。2009年から10年にかけては、この内容を、GS1データバー拡張型バーコードに印字し、シンボルの品質を評価し、読取ができるかを確認するという基礎的な試験を行っている。

 図6 (左)わん曲面への貼付の適正範囲は?
 (右)包装ラインでの印字の試み

  印字は2つのタイプで行っている。ひとつは、芯に巻きつけたフィルムを一定のスピードで動かし、インクジェットおよびサーマルでGS1データバーとその情報を印字する方法である。いまひとつは、縦ピロー型の包装機を仮に動かして、その中でフィルムにバーコードをサーマルプリンタで印字した。

 1分間に60個程度の袋状の商品を包装する環境において、異なるスピードでサーマルヘッドを動かし、GS1データバーの拡張型を印字した。そのシンボルを検証したところ、汎用型サーマルリボンでは、概ねB品質と評価されるシンボルが印字された。シンボル品質としては、C以上が合格である。読取は現在進行中であるが、予想している。

 一方、リボンの種類によっては掠れが生じたものもある。また、今回の試験では、シンボルの耐久性までは検証対象としていない。2.4でも言及したが、今後、仮にソースマーキングでこうした拡張型シンボルを使うことが本格的に視野に入る場合、包装ラインの状況と、製品の使用環境に合わせたリボンとフィルムの選定も問題となるはずである。こうしたことから「動的情報の大量・高速印字のバーコード化」の実現には、今後さまざまな課題がある。

3.2.3 ダンボール等へのダイレクト印字の可能性

 サプライチェーンを通じた食品等の日付管理を考えた時、ケース単位についても日付やロットのバーコード印字の需要があると考えられるが、これがダイレクト印字でどの程度まで進められるか、という点を今後検証していく必要がある。現在はケースの商品コードをITFシンボルに表現して印刷している。賞味期限やロット番号等は、目視の数字や英文字であらわされ、卸売業各社が手入力している状況である。そうした情報がバーコード化されていれば入力は容易になるが、一方、全てのケースにラベルを貼付するのは高コストである。

 このため、現在も目視文字を印字しているインクジェット方式を用いて、GS1-128で日付またはロットの情報の入ったバーコードを印字することを計画している。対象素材の材質から、読取に重要な反射率が小さい可能性があり、この点の管理が大事である。

4.GS1データバーの活用に向けてインフラ整備を

 2010年からは、まずはユーザーにとって現実的に手が届く範囲である、インストアでの活用について、導入のガイドラインをまとめる方針である。また、2008年から09年にかけて行ってきた店舗実証や技術的な検証、および、利用者、機器メーカーからのヒアリング内容を、実際にシンボルを活用する際に役立つようまとめる予定である。また、その他の活用分野についても、引き続き検討を重ねていく。

 繰り返しになるが、GS1データバーの活用にあたっては、関連機器の対応が必須である。機器メーカー、ソリューションプロバイダ各社も、すでに多くが、GS1データバー対応機種を発売しているが、「すべての製品で当然に対応」している状況が早く実現されるよう期待している。そして、これからPOS機器、スキャナやプリンタ、その他のバーコード関連機器の入替を行う企業には、図7に示す各種GS1データバーに対応する機種を選定していただき、まずは基本的なインフラを整えるようお願いしたい。

 図7 一般商品向けのGS1データバーシンボル(4種類)

以上



(C)2010 Naoko Mori & Sakata Warehouse, Inc.


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